2023.8.8に更新
大手町のランダムウォーカー
トータルSNSフォロワー20万人の会計インフルエンサー。著書の『世界一楽しい決算書の読み方』はシリーズ累計30万部突破。
この記事では企業分析を行う際に、役に立つ経営指標の意味と使い方について解説します。
図解を交えながら解説していきますので、ぜひ最後まで読んでいただけますと幸いです。
売上高研究開発費率とは、売上高に対する研究開発費の割合を示す経営指標です。
新製品や新技術の開発には研究開発費が多額に必要となります。
そのため、売上高研究開発費率は、将来的な企業の売上高に結びつく研究のために、どの程度の投資しているかを評価する際の判断基準となります。従って、企業の今後の成長性などを把握する際に有効となる指標です。
日本企業はどの程度の研究開発費を費やしているのでしょうか？
2022年時点の決算書を確認すると、研究開発費の額が最も大きい企業の1位はトヨタ自動車の1.1兆円です。
研究開発費の基準の１つとして、ぜひ参考にしてください。
それではここでクイズです。
研究開発費の総額はトヨタ自動車が1位でしたが、売上高研究開発費率が最も大きい企業は下記うちどれでしょう？
この記事では企業分析を行う際に、役に立つ経営指標の意味と使い方について解説します。
図解を交えながら解説していきますので、ぜひ最後まで読んでいただけますと幸いです。
売上高研究開発費率とは、売上高に対する研究開発費の割合を示す経営指標です。
新製品や新技術の開発には研究開発費が多額に必要となります。
そのため、売上高研究開発費率は、将来的な企業の売上高に結びつく研究のために、どの程度の投資しているかを評価する際の判断基準となります。従って、企業の今後の成長性などを把握する際に有効となる指標です。
日本企業はどの程度の研究開発費を費やしているのでしょうか？
2022年時点の決算書を確認すると、研究開発費の額が最も大きい企業の1位はトヨタ自動車の1.1兆円です。
研究開発費の基準の１つとして、ぜひ参考にしてください。
それではここでクイズです。
研究開発費の総額はトヨタ自動車が1位でしたが、売上高研究開発費率が最も大きい企業は下記うちどれでしょう？
このクイズの解答は...
(下記のボタンを押して回答できます)
トヨタ自動車
本田技研工業
ソニーグループ
わかりましたでしょうか？
正解は選択肢③のソニーグループでした。
研究開発費の総額はトヨタ自動車や本田技研工業の方が大きいですが、両者は売上高の規模も非常に大きいです。
従って、売上高に占める研究開発費の比率はソニーグループに比べて大きくありません。
このように比率で確認することで、規模の違う会社同士を比較することが可能となります。
それでは、ここからは具体的に研究開発費の使い方を解説していきます。
また、決算書の読み方を基礎からしっかり学びたい方は、下記の学習アプリがおすすめです。
売上高研究開発費率の計算方法と、売上高研究開発費率を構成する要素についてを解説します。
売上高研究開発費率は、下記の計算式で算出します。
研究開発費÷売上高×100＝売上高研究開発費率（％）
研究開発費は、下記の２つにわけられます。
研究費とは、新しい知識の発見を目的とした探求にかかった費用のことを指します。
開発費は、新しい製品・サービスを作るのにかかった経費の事を指します。
実際に財務諸表には、研究費と開発費にわけて記載されているわけではないですが、どんな内容で構成されているのかを把握しておくことは重要です。
参考：EY HP
売上高研究開発費率は、指標概要でも記載した通り、売上高に対し、研究開発費にどれほど投資しているのかどうかを把握することができます。
例えば、製薬会社の場合、研究開発費用は新薬の開発や薬の改良などに使われます。
この研究開発がうまくいけば、企業の強みとなり企業が成長する一つの要因となります。
そのため、研究開発費は企業によっては成長のために欠かせないものとなっています。
ただし、研究開発費をかければ、必ず将来の売上高や利益につながるわけではないため、研究開発費が大きいほど企業の成長が期待できるなどはありません。
研究開発費に加えて、研究開発費をかけることで得られた結果もあわせて確認する必要があります。
指標を見る際は、大きく２つの比較方法があります。
企業の過去の動向を追うことができるため、今後企業がどのように研究開発費をかけるのかをおおまかに予測することができます。
研究開発費の投資効率を競合企業と比較することで、研究開発費に対してどれほど売上高を上げているかが読み取れます。
さらに、企業のビジネスモデルの特徴も見えるため、競合との強みや弱みなどの違いを把握することにも役立ちます。
売上高研究開発費率を見る際のポイントについて解説していきます。
研究開発費率のみでは、企業の財務諸表等を読み切れません。
その際に、プロダクトを把握する必要があります。
取り扱っているプロダクトが、業界内で競争優位性はあるのかどうかや業界自体の動向を把握する必要があります。
業界によっては常に進化を求められ、多額の研究開発費をかける必要がある場合があります。
プロダクトライフサイクルを把握することで研究開発費の動向がわかることがあります。
企業のプロダクトが「導入期」・「成長期」・「成熟期」・「衰退期」のどれに該当するのかにより研究開発費の投資が効率的になりやすいかどうかが把握できます。
「導入期」や「成長期」の場合は、これから市場の拡大余地が大きいため先行投資を回収できる可能性が高いです。
反対に「成熟期」や「衰退期」では、市場の拡大余地が小さいため、投資分を回収するのが難しくなります。
具体的に製薬業界でイメージすると、新薬を開発するタイミングでは多額の研究開発費が必要ですが、完成してしまえばその費用はほとんどかかりません。
ただし、新薬が特許で守られる期間は決まっているため、新薬が完成したとしてもまた次の新薬の開発にとりかかり継続的に研究開発費がかかる傾向があります。
それでは実際の指標の調べ方です。
今回は有価証券報告書を使って売上高研究開発費率の計算に必要となる数値を取りに行きます。
有価証券報告書の第一部【企業情報】の中の、第５【経理の状況】を開いてください。
損益計算書の中から、次の項目を取得します。
経理の状況の研究開発費を売上高で割ると算出することができます。
以上、指標の解説でした。
最後まで読んでいただきありがとうございます。
どんな指標でも同じことが言えますが、指標の比率が高い低いだけではなく、なぜ高いのか？なぜ低いのか？をビジネスに結び付けて考えられるとより示唆のある分析となります。
指標を比べ差が出ることがわかったら、次はその原因がどこにあるのかを調べることで一歩深堀した企業分析を行うことができます。
ぜひ参考にして頂けると幸いです。
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